仮想通貨の特徴（メリット・デメリット）を知らずして、
安心して仮想通貨に投資することはできない。
「よくわからない」から来る不安を少しでも減らし、
投げやり投資（ただのギャンブル）で後悔しないようにしよう！
仮想ずーかまごたくはこれくらいにして、さっさと解説していくよ。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 国に支配されない民主的な通貨となる可能性を秘めている ネット上に価値を貯めておける 不正や盗難のリスクが低い 通貨の用途以外への技術発展性がある 庶民に開かれた高リターンの投資案件 | 預金保険制度がない 強制通用力がない ボラティリティが大きい 各国での法整備がすすんでいない 税制がウ○コ |
仮想通貨のメリット5つ
- 国に支配されない民主的な通貨となる可能性を秘めている
- ネット上に価値を貯めておける
- 不正や盗難のリスクが低い
- 通貨の用途以外への技術発展性がある
- 庶民に開かれた高リターンの投資案件
国に支配されない民主的な通貨となる可能性を秘めている
世界初の仮想通貨であるビットコインは、
として生みだされた、 「民主的な」通貨。
・・・とか言ってもよくわからないので、 質問形式で解説していこう。
“民主的な”とはどういうこと？
特定の権力者（国家、 企業等） が発行・管理している通貨ではないということ。
仮想通貨はインターネット上で、取引が記録･管理されているが、
そこに特定の管理者はいない。
世界中の有志 （高性能コンピュータ保有者） によって、 管理されている。
つまり、権力者によって流通 （価格） をコントロールされたりする心配がない。
このことは、銀行や国家勢力に不信感を持つ人々に光明を与えた。
“民主的”だと何が良い？
第三者（銀行等の決済機関） を介さなくてもいいので、
- 銀行口座を持たずとも
- 時間・国境関係なしに
- 個人間で気軽に送金でき
- しかも早く
- 手数料も安い
というメリットがある。
つまり、今よりもインターネット上での取引が活性化し、
世界的に経済が発展する可能性がある、ということ。
実際、一部の国では、仮想通貨の普及によって、
経済活動が5〜30%も向上したらしい。
仮想通貨の実社会での利用は、 2022年4月現在ではまだ限定的。
しかし、ネットショッピングやコンビニで、
仮想通貨で決済する光景が当たり前になるのも、
そう遠くない未来のことかもしれない。
ネット上に価値を貯めておける
民主的であると同時に、 仮想通貨は、
貨幣のデジタル化が可能であることを世に知らしめた。
つまり、実体を持たない、 単なるデジタルデータに、
価値を持たせることが可能であることを証明したのである。
このネット上に価値を貯めておけるという性質から、
仮想通貨は、 「デジタルゴールド」などとも呼ばれている。
だが、そもそもなぜ人々は、仮想通貨などという実体を持たないものに
価値を感じられるようになっていったのか？
というのは、上記記事で書いたので､
ここでは別の視点からの解説を試みる。
現在の貨幣経済が､国の権限のもと、
- お金が刷り放題で
- かつ実際に刷りまくってきた
ことも、仮想通貨に人（特に富裕層） が流れてきた理由だ。
国家は、その権限のもと、自国の経済活動をうながすために、
自国貨幣の流通量を増やして、金利を引き下げたりする。
（住宅ローンがまさにそうで、その反面、銀行金利がしょぼくなっているのは言うまでもない）
これを、「金融緩和」と呼ぶ。
現在、その金融緩和は世界的におこなわれているが、
その実態は、
- 刷られたお金は富めるもののもとだけに行き渡り、
- 富めるものはさらに富み、貧しいものはさらに貧しくなる…
といったものだ。
富めるものは、お金を増やすマネーゲームに夢中なため、
そこへ刷ったお金が集まり、実経済までお金が行き渡っていない。
そして困ったことに、 世のなかにあるお金の総量が増えれば、
お金の価値はとうぜん下がる。
ぼくらの一番身近で、 かつ、 価格変動を実感しやすいものは、
「ガソリン（原油価格）」…ではないだろうか？
じつはその原油価格高騰の背景にあるのも、金融緩和なのだ。
20年前はリッターあたり100円未満だったのに、
2022年4月現在では、160〜170円前後で推移している。
その差、1.6倍以上！
金融緩和によって、市場に出回るお金は増えているはずなのに、
庶民のもとへは回ってこない。
いつまでたっても生活が苦しいのは、
からだ。
給料が上がらないのは、刷られたお金がお金持ちのマネーゲームで使われているからだ。
そうしたマネーゲームの結果、 行き場を失い、膨らみすぎたお金は、
出口を求めてさまよいつづけている。
その出口のひとつとして焦点が当てられたのが、
なのだ。
（庶民には恩恵がないが）
方法はないだろうか？
・・・と、いうわけだ。
前項で述べたメリット （民主的な通貨）に通ずる部分もある。
（仮想通貨は） 権力者によって流通 （価格）をコントロールされたりする心配がない
このメリットに、富裕層はいち早く注目した。
価値が下がることがない
可能性を秘めている！
といった感じで、お金ジャブジャブの富裕層たちは、我先にと仮想通貨に投資した。
（これに対し庶民、 出遅れる）
別に、お金ジャブジャブの行き着く先として、仮想通貨がつくられたわけではない。
しかし、仮想通貨がたまたま、 「ネット上に価値を貯めておける性質」を有していたため、
ジャブジャブに増えたお金たちをおよがせるためのプールとして利用されているのが現状である。
そしてそのプールのなかで（富裕層の）お金たちは、無限であるかのように増殖をつづける。
仮想通貨がいかに民主的であったとしても、この構図までは変えることができない。
だが本来、 お金の価値に敏感になるべきなのは、われわれ庶民だ。
その庶民が仮想通貨に無関心なのはおかしな話。
この事実に40歳手前になってようやく気づけたので、
少しでも格差を埋めるために、 ぼくは仮想通貨を買う！
ホントは、 仮想通貨そのものを買うより、
関連企業への投資や、 関連ビジネスをやったほうが良いのだが、
そこは庶民魂を発揮して、 仮想通貨で夢を見ることにした。
「頭が良いのかバカなのかよくわからない」
嫁にはよくそう言われる。
的なわかりやすい話にするつもりだったのだが、
意図せず金融緩和の話になってしまった。
でもまぁ、これはこれでアリか。
庶民は知っておくべき背景です。
不正や盗難のリスクが低い
仮想通貨の取引は、
というような文章 （英数字） を暗号化した形式で記録される。
その暗号化形式は、さかのぼって改ざんすることが不可能 （不可逆的）なため、
不正や盗難の心配なく、 安全に取引をおこなうことができる。
現にビットコインでは、
2009年の登場から現在 （2022年4月） までの13年間、
一度もハッキング被害に遭っていない。
ただあくまでこれは、 仮想通貨自体のセキュリティの話であって、
取引所のセキュリティとは関係がない。
取引所のセキュリティ管理不足により、
過去に何度かコイン流出事件が起こっているのも事実だ。
取引所に仮想通貨を預けておくことが心配な人は、
ハードウォレット （USB的なデバイス） に移しておくといい。
このデバイスとパスワードを盗まれさえしなければ、資産を失う心配はない。
通貨の用途以外への技術発展性がある
仮想通貨につかわれている技術 （ブロックチェーン技術）の活用は、
なにも通貨だけにとどまらない。
ひとつめのメリットの項目内で、
“特定の権力者（国家、 企業等） が発行・管理していない”
という仮想通貨の特徴を述べた。
これは言い換えれば、取引やシステムなどに、
ということだ。
つまり、今まで仲介の役割をになっていた企業、業者等を利用しなくて済む。
そのため､
- 取引が早くなる （自動で処理できる）
- 手数料が安くなる （仲介手数料がかからなくなる）
などのメリットがある。
また、システムの参加者が相互にシステムを監視するため、
不正も起きにくい。
というように、仮想通貨の技術は今後、ビジネスだけでなく、
ジャンルレスに技術が展開されていく可能性を秘めている。
すでに仮想通貨の技術を活用した金融取引 （Defi） や、
アート販売 （NFT） なども活発だ。
怪しい怪しいと言われているが、
その技術は既存のビジネスで採用済みなのだ。
特定の仮想通貨 （たとえばビットコイン） が通貨として普及するかはさておき、
仮想通貨の技術が普及していく展望は、かなり明るいと言っていいだろう。
庶民に開かれた高リターンの投資案件
メリットの5つ目は、われわれ庶民にとっては、より直接的なものだ。
ここ数十年で、かつてこれほどまでに高リターンな投資案件があっただろうか？
いいや、ない！
あったとしても、一部の権力者しか知りえない情報だったろう。
・・・それがどうだ！
庶民にも開かれているではないか！
10万円で1億円を手にした人々もいる｡
（税金で最大55%は持っていかれるけど）
市場規模がある程度広がってきた今では、
さすがに1000倍の恩恵にあずかることはむずかしい。
だが、10倍とか、30倍の恩恵にあずかれるチャンスはまだ残されている。
チャンスである反面、 リスクもあるが、
リスクなくしてリターンはない。
仮想の通貨 ？ なんじゃそりゃ？
という認識だった頃に、捨てるつもりで10万円を投資したものたちが、
見事、ぼくらより先に庶民を卒業した。
堅実に貯金していても、無情にもお金の価値は下がりつづけている。
あなたは気づいていないかもしれないが、
貯金という行為も、投資 （日本円への投資） なのだ。
老後の資金として蓄えていたとしても、
いざつかおうとしたとき、
お金の価値が半分になっている未来もなくはない。
というか実際、政府はお金をジャブジャブ刷りつづけているので、
そうなる可能性は大いにある。
（しかも刷ったお金を日銀が株式市場でわかりやすく動かすため、
外資系ファンドの格好の的にされ、あろうことか富は海外に流れているらしい…）
2000万円必死に貯めたとしても、
1000万円の価値しかなくなってしまうかもしれない。
つまり、2000万円の貯金という名の投資をしたら、
1000万円損するかもしれない・・・
メリットの話なのに、暗い話になってしまったが、
貯金とは、そういう投資商品なのだ。
なら仮想通貨のほうが、高いリターンを見込めるだけ、
いくぶんかマシに見えてしまう。
（※個人の見解です）
もしかしたら、 200万円ツッコんだら、
6000万円になるかもしれないからだ。
（※個人の見解です）
たとえ200万円ツッコんで、 0円になったとしても、
日本円に投資して、 なにもせずに200万円失うよりはマシだ。
（※個人の見解です）
仮想通貨のデメリット5つ
さて、ここからはデメリットを解説していこう。
- 預金保険制度がない
- 強制通用力がない
- ボラティリティが大きい
- 各国での法整備がすすんでいない
- 税制がウ○コ
預金保険制度がない
万が一金融機関が破綻しても、 この制度のおかげで、
銀行に預けたお金は、（いち銀行につき） 1000万円までは補償される。
しかし、仮想通貨の銀行的な役割をはたす「取引所」には、
今現在、そういった補償制度は存在しない。
取引所が破綻してしまったら、預けておいた仮想通貨がどうなるか、
まったく予想ができない。
（取引所によって対応が異なるだろう）
ただ、このデメリットはカンタンに解消できる。
コールドウォレット （USB的なデバイス） に移しておけばいいからだ。
コールドウォレットなら、 取引所に頼らずとも、
自分で資産を管理できる。
デバイスとパスワードを盗まれさえしなければ、資産を失う心配はないのだ。
銀行は1000万円までの補償はあるものの、
価値が低下した分の補償は、とうぜんしてくれない。
言うまでもないが、 預けておいた1000万円が、
500万円の価値しかなくなろうと、2000万円くれたりしない。
何が言いたいかというと･・・
- 資産そのものはもちろん
- 資産の価値も
- 自分で守っていくしかない
世知辛い時代ということだ。
せっかくなら、価値が上がる可能性の高いものに投資しよう。
強制通用力がない
強制通用力とは、相手の意思に関係なく、
強制的に行使できる力のことだ。
法定通貨にはそれがある。
たとえば、不用品を1000円で誰かに売るとしよう。
あなたがいくらビットコインを支払って欲しくても、
その相手が日本円を出したなら、あなたは日本円の受け取りを拒否することはできない。
反対に、 1000円の商品を買う場合。
あなたがいくらビットコインで支払いたくても、
相手が受け取りを拒否すれば、日本円で支払う以外にない。
これが強制通用力｡
その力が､ （日本では） まだ仮想通貨にはない。
“ネット上に価値を貯めておける性質”が仮想通貨に備わっているとは言ったが、
いざつかおうとするときは、いちいち日本円に両替しなければいけないということだ｡
だがそもそも、 価値保存や投資目的で仮想通貨を購入するなら、
たいしたデメリットではない。
むしろ、 仮想通貨が先進国で強制通用力を持つようなときが来れば、
その価値は跳ね上がっていることだろう。
ボラティリティが大きい
ボラティリティとは、「価格変動幅」のことだ。
法定通貨市場では、 1日で1%程度のボラティリティなのに対し、
仮想通貨市場では、 1日で10%は日常茶飯事。
ときには30%以上も1日で変動することがある。
1000万円が、たった1日で700万円になるかもしれないということだ。
だが裏を返せば、
1000万円がたった1日で1300万円になることもあり得る。
もっと長いスパン （数年） で見れば、
10万円が1億円以上になったケースもある。
その倍率たるや、 100000% ！！
もはや何倍なのか計算するのにもひと苦労だ。
その値動きの激しさがデメリットである反面、
仮想通貨の魅力でもある。
というように、ついついボラティリティに注目し、一喜一憂しがちだが、
長期的にものごとを見据えるなら、あまり気にするものでもない。
仮想ずーかま数年後に今より価格が上がっていればいいじゃない？
（ 急にオネェ）
1日で30% 価格が下がろうが､
数年後に1000％（10倍）になっていればいいのだ。
（もちろん、数年後に0%になっている可能性もあることは、つけくわえておこう）
仮想通貨は短期ではなく、長期で考えよう。
各国での法整備がすすんでいない
仮想通貨が登場 （2009年〜）してから、言うてまだほんの十数年しか経っていない。
2021年末で時価総額340兆円にまで成長したとはいえ、
法定通貨の時価総額（1京円） には遠くおよばない。
そんな仮想通貨に対する各国の対応は別れている。
- 日本みたいにいち早く法整備して、税金をブッコ抜かんとする国、
- エルサルバトル、 中央アフリカのように法定通貨にする国もあれば、
- 中国のように激しく規制し、自国の市場から追い出そうという国もある。
まだ各国の身の振り方が定まってないため、
市場は不安定にならざるを得ない。
中国がそうだったように、大国で大規模な規制が入れば、
仮想通貨の価格に、 大幅な影響を与えかねない。
だが､ 国が無視できないほどに市場が成長してきているのも事実。
貨幣のデジタル化は必然の流れなので、
いずれ、 共存の道を探っていくことになるだろう。
税制がウ○コ
仮想ずーかま急に下品で、 どーもさーせん。
日本の税制のことだ。
現在の日本の税制では、仮想通貨で得た利益は、
「雑所得」に分類される。
つまり、給与所得と合算して､ 税率が決定される！
合計で900万円を超えなければ、たいした税率ではないが、
900万円を超えてしまうと、爆発的に税率が膨れ上がる！
| 所得金額 | 税率 |
|---|---|
| 1000円〜 194万9000円まで | 5% |
| 195万円〜 329万9000円まで | 10％ |
| 330万円〜 694万9000円まで | 20％ |
| 695万円〜 899万9000円まで | 23％ |
| 900万円〜 1799万9000円まで | 33％ |
| 1800万円〜 3999万9000円まで | 40％ |
| 4000万円以上 | 45% |
課税はまだ終わらない。
上記所得税のほかに、 住民税10%がのしかかるので･･･
なんと、 最大55%！！
つまり仮想通貨で1億円の利益を出したとしても、
5500万円も国に持っていかれてしまう。
世間一般には「得体の知れない」ものを許可してやってるんだから、
儲けをよこせとでも言わんばかりだ。
これだけでも相当なインパクトなのに、
浮かれた庶民を制裁するために、 ご丁寧に罠まで用意されている。
仮想通貨を日本円に換金したとき、 利益が出ていたら、
税金を支払わなければならない。
↑これは税制を知らずともなんとなくわかるが、
知らないとヤバイ罠がある。
その罠は、「利益を確定するタイミング」に仕掛けられている。
罠は2つある。
- ほかの仮想通貨に両替したとき
- 仮想通貨で商品を買ったり、 サービスを利用したとき
なんと、上記の行為をした時点で、
利益が出ていれば利益が確定し、税金を支払わなければならない･･･！！
だ。
仮想通貨を買うのはカンタン。
買った仮想通貨が爆上げして、 顔中の筋肉がゆるむこともあるかもしれない。
だが、そのゆるんだ筋肉が一瞬にして引きつり、
まるで地獄でも見たかのようなはんにゃの形相にならないためにも、
仮想通貨をトレードしたり、売るときにはじゅうぶんに気をつけたい。
まとめ：仮想通貨の特徴を理解して、楽しい投資ライフを！
- 仮想通貨に投資すべき理由
- 仮想通貨に投資すべきでない理由
どちらも見えてきたとおもうが、果たして、
あなたの心の天秤はどちらに傾いただろうか？
けど、買おうとおもったときにスグ買えるように、
口座だけは開設しておこう！
通常なら1日以内に口座は開設できるが、
過去に仮想通貨が話題になり、開設希望者が殺到したときには、
数日以上かかったり、一時的に新規開設が停止されたこともある。
仮想通貨は値動きが早く、そして激しいので、
良いニュースが重なれば、市場はすぐに動く。
- 狙ったコインが数日で爆上げ！
- 買う機を逃した！
なんてことにならないように、買う準備だけは怠らずやっておきたいところだ。
コインマンホイジャーマタ！
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